電子タバコはなぜ海外で禁止国が多い？禁止になる理由や禁止国一覧

最近、電子タバコが広く普及し、海外旅行の際に「吸っている電子タバコ(VAPE)が持ち込みできるか？」と気になる愛煙家の方も多いと思います。

結論から言うと、タイ・台湾・シンガポールなどが電子タバコの持ち込みを禁止しており、種類や量に一部規制がある国も存在します。

この記事では、電子タバコの持ち込みを規制している国に加えて、なぜ禁止されているかやバレずに持ち込みをする方法があるのかを解説しますので、旅行の際はぜひ参考にしてみてください。

電子タバコ・VAPEの持ち込みを規制する「電子タバコ禁止国」とは？いつから規制された？

タイ・台湾・シンガポールなどは電子タバコ(VAPE)の持ち込みを規制している「電子タバコ禁止国」ですが、なぜそのような規制があるのでしょうか？

また、日本において電子タバコはここ数年で吸う人が増えて一気に広まったように思えますが、そのような禁止国はいつから規制されているのか気になる方も多いと思います。

まずは「電子タバコ禁止国」ではなぜ電子タバコが規制されているのか、そしていつから規制されているのかについて、以下で詳しく見ていきましょう。

海外には喫煙への規制が厳しく電子タバコの持ち込みを禁止する国が多い

海外は日本と比べて喫煙の規制が厳しく、アイコスなどの加熱式タバコや電子タバコ(VAPE)の持ち込みを禁止している国が多く存在しています。

タイ・台湾・シンガポールなど日本からの旅行客が多い国に加えて、パラオやブラジルでも電子タバコの持ち込みが規制されています。

電子タバコの持ち込みが禁止されている国があるという事実を知らない方も多いと思いますが、持ち込んでしまった場合は罰金や逮捕の対象にもなるため、この記事で確認しておきましょう。

2014年頃から電子タバコへの規制を行う国が増えている

アイコスなどの加熱式タバコや電子タバコ(VAPE)の持ち込みを禁止する国はいくつか存在しますが、そもそもいつから規制されているのか気になる方も多いと思います。

最初に電子タバコへの規制が始まったのは2014年のタイで、その後を追うように2018年頃から他の国でも規制が始まっています。

規制されているという認識がなくタイにアイコスを持ち込み、14万円の罰金を払ったというニュースもありましたので、電子タバコの持ち込みが各国で規制対象となっていることを理解しておきましょう。

【今ならデバイス実質無料】心とカラダを整えるドクターベイプ3がお得に試せる

じつは「タバコをやめるきっかけが欲しい」そんな方は、累計販売本数2,000万本を突破し、今大注目のドクターベイプ3がおすすめです！

ドクターベイプ3は、タバコ代わりになる吸いごたえに加え、ヒーリング効果も期待できる史上初の新型電子タバコです。手のひらに収まるコンパクトな設計ながら、カートリッジ1つで600回吸える大容量とコスパも十分。ニコチン・タールは0です。

今なら公式サイト限定51％OFF(デバイス実質無料)でお得に試せるので、紙巻き・加熱式タバコにはない”癒し”を求めている方は、ぜひチェックしてみてください。

ドクターベイプ3のおすすめポイント

電子タバコ・VAPEの持ち込み禁止国があるのはなぜ？規制されている理由を解説

アイコスや電子タバコ(VAPE)の持ち込みはタイで始まり他の国にも広がっていったと解説しましたが、そもそもなぜ規制されているのでしょうか？

なぜ規制されているのかというと、喫煙を規制する法律の広がりに加えて、健康被害に対する懸念や航空機の安全を守るなど様々な理由があります。

このトピックでは、海外諸国がなぜ電子タバコの持ち込みを禁止・規制しているのかについて、4つの理由を解説していきますので、気になる方はぜひチェックしてみてください。

電子タバコ・VAPEが禁止国で規制されている理由①：喫煙を規制する法律が広がったため

なぜ電子タバコが禁止国で規制されているのか、理由の1つ目は「喫煙を規制する法律が広がったため」です。

日本でも「健康増進法」により喫煙ルールが厳しく設定され、多くのカフェやファミレスでは完全禁煙や分煙が行われています。

アメリカ・中国・台湾などでも喫煙を規制する法律が制定され、その対象には電子タバコや加熱式タバコも含まれています。

この流れは今後も続いていくと想定されますので、禁止国は増える可能性もあるでしょう。

電子タバコ・VAPEが禁止国で規制されている理由②：健康被害を防ぐ目的がある

なぜ電子タバコが禁止国で規制されているのか、理由の2つ目は「健康被害を防ぐ目的がある」です。

電子タバコ禁止国における喫煙を規制する法律には「健康被害を防ぐ」という大きな理由と目的があります。

アメリカではニコチンが含まれる電子タバコが学生の間で流行し、多くのニコチン中毒者が発生したという事例もあります。

各国で「紙巻きタバコや葉巻のみならず電子タバコも健康被害の原因となる」と認知され始めたことが、規制の大きな理由のようです。

電子タバコ・VAPEが禁止国で規制されている理由③：購入のハードルが低い

なぜ電子タバコが禁止国で規制されているのか、理由の3つ目は「購入のハードルが低い」ということです。

アイコスなどの加熱式タバコや電子タバコは、紙巻きタバコと比べて匂いが少なく火を使わず吸うことができるため、タバコを吸ったことのない人でも気軽に試せるという特徴があります。

手軽に購入できる電子タバコをきっかけとして、未成年がより危険性の高いタバコに手を出すことを防ぐため、各国は電子タバコも規制の対象とし始めています。

電子タバコ・VAPEが禁止国で規制されている理由④：航空機の安全を守るため

なぜ電子タバコが禁止国で規制されているのか、理由の4つ目は「航空機の安全を守るため」です。

電子タバコの多くにはリチウムイオンバッテリーが内蔵されているため、手荷物として預けることが禁止されている場合があります。

リチウムイオンバッテリーは、損傷によって自然に熱を持ち発火や爆発を招くおそれがあるため、多くの航空会社で規制の対象とされています。

海外へ飛行機で行こうと考えている方は、各国の規制だけでなく航空会社の規定も確認するようにしましょう。

【禁止国】電子タバコの持ち込みが規制されている国一覧

ここまで、電子タバコ(VAPE)の持ち込みがなぜ禁止されているのかという理由を解説しましたが、禁止国ではどのような規制があるのでしょうか？

タイ・シンガポール・台湾といった日本人の旅行先として人気がある国に加えて、パラオやブラジルでも電子タバコの持ち込みが規制されています。

ここからは、電子タバコの持ち込みが規制されている国と、違反した際の刑罰の内容や罰金について解説していきますので、電子タバコの持ち込みに対する規制の重さを実感してみてください。

国名	持ち込み	喫煙への制限
タイ	禁止	〇
シンガポール	禁止	〇
台湾	禁止	〇
フィリピン	禁止	〇
パラオ	禁止	〇
ブラジル	禁止	〇

電子タバコの持ち込みに規制がある禁止国：タイ

電子タバコの持ち込みに規制がある禁止国の1つ目は「タイ」です。

交通網が多く物価が安いことから日本人観光客もとても多いタイですが、記事の序盤で解説したように電子タバコの持ち込みに対する規制が世界で最初に始まった国でもあります。

タイで制定されている電子タバコの輸入・販売・所持・使用を禁止する法律である「電子タバコ禁止条例」には、電子タバコに加えてアイコスやプルームテックなどの加熱式タバコも含まれます。

電子タバコの持ち込みに規制がある禁止国：シンガポール

電子タバコの持ち込みに規制がある禁止国の2つ目は「シンガポール」です。

マーライオンをはじめとする有名観光スポットが多く、空港からの交通の便が良いと人気のシンガポールでも、電子タバコの持ち込みは禁止されています。

法律による細かい禁止事項があるため、持ち込みのみならずシンガポール国内で所持しているだけで重い罰則を科せられます。

日本から旅行に行く方もとても多い国ですが、電子タバコの持ち込みには十分注意するようにしてください。

電子タバコの持ち込みに規制がある禁止国：台湾

電子タバコの持ち込みに規制がある禁止国の3つ目は「台湾」です。

日本に近く観光地としても発展している台湾は、空港で電子タバコの持ち込み規制のアナウンスが流れるほど、電子タバコの持ち込み規制の温度感が高い国です。

違反をした場合の罰金の最高値はかなり高額である上に、違反を通報すると通報者に報酬が出ることから、警察だけではなく住民から違反がバレてしまうこともあるため、絶対に持ち込みはしないようにしましょう。

電子タバコの持ち込みに規制がある禁止国：フィリピン

電子タバコの持ち込みに規制がある禁止国の4つ目は「フィリピン」です。

セブ島などの人気スポットもあり、さわやかな南国のイメージが強いフィリピンですが、ドゥテルテ前大統領の時代にタバコに対する規制が厳格化されています。

タバコの持ち込みに関しては「タバコ400本、または葉巻50本、または刻みタバコ250g」以上が禁止されており、電子タバコに関しては2022年10月時点でリキッドタイプの持ち込みが禁止されています。

電子タバコの持ち込みに規制がある禁止国：パラオ

電子タバコの持ち込みに規制がある禁止国の5つ目は「パラオ」です。

気候が温暖で農業や漁業が盛んなパラオですが、2023年5月29日より改正された法律では、パラオ国内での電子タバコの購入・所持・使用および販売・流通・輸入・製造が禁止されています。

法律に違反した場合、以下のように回数によって段階的に罰金が科せられることになります。さらには、4回目以降になると収監されてしまう場合もあるため、十分注意してください。

電子タバコの持ち込みに規制がある禁止国：ブラジル

電子タバコの持ち込みに規制がある禁止国の6つ目は「ブラジル」です。

南アメリカ大陸の大国として常に発展を続けており、国民がタバコを吸っているイメージも強いブラジルですが、電子タバコ・加熱式タバコ共に持ち込みが禁止されています。

ホテルやショッピングモールなどの屋内のみならず、公園のような屋外でも全面禁煙とされている場所が増えているため、ブラジルを訪問する際は電子タバコの持ち込みや使用に注意しましょう。

• 持ち込み品の没収(※罰金など科せられる可能性もあり)

【規制なし】電子タバコの持ち込みが規制されていない国一覧

ここまで、電子タバコ(VAPE)の持ち込みが禁止されている国と規制内容をご紹介しましたが、反対に電子タバコの持ち込みが規制されていない国はあるのでしょうか？

世界には、アメリカやイギリスをはじめとして電子タバコの持ち込みが規制されていない国も多く存在します。

ここからは電子タバコの持ち込みが規制されていない主な国をご紹介していきますが、販売や喫煙場所など持ち込み以外の部分で地域別に規制がある場合もありますので、そちらも一緒に確認していきましょう。

国名	持ち込み	喫煙への制限
アメリカ	可能	〇
イギリス	可能	〇
フランス	可能	〇
イタリア	可能	〇
オーストラリア	可能	〇
ドイツ	可能	✕
中国	可能	〇
韓国	可能	〇
ベトナム	可能	✕
インドネシア	可能	〇
マレーシア	可能	〇

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国：アメリカ

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国の1つ目は「アメリカ」です。

アメリカでは一時期電子タバコが若年層の間で大流行し、甚大な健康問題となった経緯から喫煙に対する規制は厳しくなっていますが、電子タバコの持ち込みは禁止されていません。

しかし、公共施設は全面禁煙となっている場所が多く、州によって喫煙場所に関する規制は様々です。

また、アメリカでは大統領が変わるとタバコに関する法律や規制が変化するという実態もあるため、今後の動向に注目しておきましょう。

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国：イギリス

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国の2つ目は「イギリス」です。

有名な観光地が点在し、世界各国からの観光客も多いイギリスには、電子タバコの持ち込みに対する規制はありません。

ただし、電子タバコの飛行機内での使用や本体・予備バッテリーの充電は禁止されており、持ち込みも手荷物のみと限られています。

世界で電子タバコの持ち込み規制が広がる中、大国であるイギリスも流れに乗って規制が始まる可能性があるため、最新の情報を随時チェックしておきましょう。

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国：フランス

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国の3つ目は「フランス」です。

とてもおしゃれなイメージのある先進国のフランスですが電子タバコの持ち込みに関しては規制されていません。

パリ市内では屋外での喫煙が可能で歩きタバコも許容されているという反面、ホテルやレストランなど屋内での喫煙は不可という場所による喫煙の規制があります。

全体的に喫煙に対しては規制が緩めですが、場所によっては規制をよく確認するようにしてください。

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国：イタリア

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国の4つ目は「イタリア」です。

ヨーロッパの中心部に位置するイタリアでは、イギリスと同じように電子タバコの持ち込みは規制されていません。

飛行機内での使用やバッテリーの充電は禁止とされ、国内の公共施設は原則禁煙ですが、レストランの屋外席には灰皿が用意されていることが多いという特徴があります。

ただし、タクシーの喫煙席や喫煙ルームは既に廃止されているため、イタリアでも喫煙場所には気を付けるようにしましょう。

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国：オーストラリア

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国の5つ目は「オーストラリア」です。

年間を通して気候が温暖で過ごしやすいオーストラリアでは、電子タバコの持ち込み自体に規制はありません。

ただし、オーストラリアでは電子タバコが医薬品として扱われており、国内での電子タバコの購入や国外からの輸入に関しては、医師の処方箋が必要となっています。

持ち込みは規制されていないものの、やや特徴的な扱いで量によっては空港で止められる可能性もあるので注意が必要です。

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国：ドイツ

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国の6つ目は「ドイツ」です。

ドイツでは電子タバコ本体の持ち込みは規制されていませんが、ニコチンが含有されている電子タバコのリキッドは持ち込みが禁止となっているため注意が必要です。

また、ドイツ国内においては電子タバコや加熱式タバコの喫煙・禁煙場所に関するはっきりとした規定がありませんが、紙巻きタバコも含めて公共施設や路上での喫煙は避けるのが無難でしょう。

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国：中国

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国の7つ目は「中国」です。

中国は元々喫煙率が高い国として知られており、2010年の18歳以上男性の喫煙率は50％超えという喫煙大国であり、電子タバコの持ち込みは規制されていません。

ただし、上海万博や北京オリンピックなどの国際的なイベントを機に喫煙に対する規制は厳しくなり、国内の公共施設での喫煙は規制されています。

違反した場合は罰金の対象となるため、中国へ行く際は喫煙場所に注意が必要です。

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国：韓国

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国の8つ目は「韓国」です。

韓国アイドルや食文化の流行により、日本からの旅行客が急増している韓国ですが、2023年8月現在で電子タバコの持ち込みに関する規制はありません。

しかし、韓国では2003年以降に公共施設や公共交通機関を中心に喫煙対策が進み、2015年には飲食店も全面禁煙となったことで、今では喫煙ルームを設けているお店がほとんどありません。

他国と同様に喫煙場所には注意が必要なので、ルールを守って喫煙するようにしましょう。

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国：ベトナム

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国の9つ目は「ベトナム」です。

ベトナムは東南アジアの中でも日本への留学生や移民の割合が多い国ですが、電子タバコの持ち込みに関する規制はありません。

持ち込みの規制のみならずタバコに対する規制はかなり緩い国で、飲食店での喫煙や市街地での歩きタバコも多く見られます。

しかし、他国における電子タバコの規制の流れに乗り、首相がタバコの新しい規制を検討しているという情報もあるため、今後の動向は要注目となっています。

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国：インドネシア

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国の10個目は「インドネシア」です。

高温多湿とはいえ通年の気温が安定していることから各国からの移民が多いインドネシアでは、電子タバコの持ち込みに関する規制はありません。

ただし、他国と同様に飛行機での使用や手荷物として預けることは禁止されており、渡航の際はそのようなマナーを守ることが必要です。

また、他国の規制強化の流れに沿って今後電子タバコの規制が厳格化される可能性もあるため、最新情報を調べることは忘れないようにしましょう。

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国：マレーシア

電子タバコの持ち込みが禁止・規制されていない国の11個目は「マレーシア」です。

国土の6割がジャングルに覆われ、多民族国家として知られるマレーシアですが、電子タバコの持ち込みは規制していません。

ただし、加熱式タバコに関しては規制があり、マレーシア航空では加熱式タバコを手荷物として預けることは禁止されています。

また、2019年には飲食店での喫煙が禁止されたことから、マレーシアでもタバコへの規制が強まっていることが伺えます。

電子タバコを禁止国に持ち込みするバレない方法はある？

ここまで、電子タバコの持ち込みが禁止・規制されている国とされていない国をそれぞれご紹介しましたが、電子タバコを禁止国へ持ち込んでもバレない方法はあるのでしょうか？

禁止国にどうしても電子タバコを持ち込みたいと考える方がいるかもしれませんが、禁止国では国の法律で規制されているため、どのような方法であっても持ち込みは厳禁です。

また、海外渡航において禁止国を経由する場合はどうなるのか？禁止国ではタバコを吸うことができないのか？といった疑問にもお答えしますので、以下で詳しく見ていきましょう。

電子タバコ禁止国への電子タバコの持ち込みがバレない方法はない

まず「禁止国への電子タバコの持ち込みがバレない方法はあるのか？」と気になる方は少なくないと思います。

持ち込みが禁止されている国に電子タバコを持ち込んでバレない方法は存在しません。

そもそも電子タバコの持ち込みがバレないためには、渡航の際に必ず通る日本と海外の2ヵ所の税関で厳格なチェックをクリアする必要があります。

特に海外の税関でのチェックは厳しく、電子タバコの持ち込みがバレない方法はないため、禁止国への電子タバコの持ち込みは諦めるのが得策です。

電子タバコ禁止国を経由する際は乗り継ぎ国の法律が適用される

続いては、海外に行く際に「電子タバコ禁止国を経由するだけの場合はどうなるのか？」と気になる方もいるでしょう。

渡航の目的地が電子タバコを禁止していない国であっても、乗り継ぎ国が電子タバコ禁止国であった場合、乗り継ぎの時点で電子タバコを放棄しなければなりません。

乗り継ぎ国ではその国の法律が適用されますので、電子タバコの持ち込みを考えている場合は、目的地だけでなく乗り継ぎ国が電子タバコ禁止国であるかどうかも確認しておきましょう。

電子タバコ禁止国であっても免税店や現地の店舗で紙巻きタバコを売ってる場合もある

禁止国を経由するだけの場合でも電子タバコ持ち込みは不可と解説しましたが「禁止国ではタバコを吸えないのか？」と思う方もいるでしょう。

電子タバコ禁止国では、電子タバコの持ち込みを禁止しているものの、国内でタバコを吸うこと自体は規制していない国も存在します。

そのため、禁止国でも免税店などではタバコが販売されていて、喫煙場所でタバコを吸うことができる場合もあります。

持ち込みができない場合は、現地の銘柄を探して吸ってみるというのも1つの楽しみ方かもしれません。

禁止国へのタバコの持ち込みで実際に捕まった2つの事例をご紹介

電子タバコの持ち込みが禁止されている国に電子タバコを持ち込んだ場合には、多額の罰金が科せられる場合もあると解説しましたが、実際に禁止国へのタバコの持ち込みで逮捕された2つの事例をご紹介します。

法律で「最高〇〇万円の罰金」と制定されていた場合に最高額の罰金が科せられることは少ないですが、罰金の金額は状況によって変化しますので注意が必要です。

ここまでご紹介した電子タバコの持ち込み禁止国では、以下と同様の罰則を受ける場合がありますので、禁止国へ行くときはうっかり電子タバコの持ち込みをしないように気を付けましょう。

タバコ禁止国での持ち込みで捕まった事例①：タイでのアイコス喫煙で約68,000円の罰金

タバコ禁止国での持ち込みで捕まった事例の1つ目は「タイでのアイコス喫煙」です。

こちらの事例は、タイのバンコクにあるスーパーでアイコスを吸っていた日本人が現行犯逮捕され、警察署に連行されたというものです。

対象者はその後罰金5万バーツ(日本円で約68,000円)を請求されており、禁止国でタバコを一度吸うだけで大きなリスクがあることが分かります。

特に国外からの観光客などは規制を知らない場合も多く、現地警察にマークされている場合もあるため注意が必要です。

タバコ禁止国での持ち込みで捕まった事例②：シンガポールでタバコの所持で約35,000円の罰金

タバコ禁止国での持ち込みで捕まった事例の2つ目は「シンガポールでのタバコの所持」です。

こちらの事例は、シンガポールへ渡航した日本人が、タバコの所持により500シンガポールドル(日本円で約35,000円)の罰金を科せられたというものです。

初犯であったことから逮捕には至りませんでしたが、罰金に加えて厳重注意で2時間近く拘束されることとなりました。

タバコの所持が発覚したのは税関であり、先ほど解説した「禁止国へ電子タバコを持ち込むバレない方法はない」ことの根拠とも捉えられるため、持ち込みはしないようにしましょう。

日本での電子タバコの所持や喫煙に規制はある？厚生労働省の見解を解説

ここまで、電子タバコの持ち込みが規制されている国や規制されていない国、その理由や事例をご紹介してきましたが、日本ではどうなのでしょうか？

日本でもタバコの喫煙場所やルールは厳格化されてきていますが、電子タバコの所持や喫煙に規制はあるのか、今後規制されていくのかどうか気になる方も多いと思います。

最後に、日本での電子タバコの規制について、厚生労働省の見解をもとに解説していきますので、今後の動向も含めて以下で詳しく見ていきましょう。

厚生労働省は電子タバコを「たばこ類似品」として法律上の規制対象としていない

まず、厚生労働省では電子タバコを「たばこ類似品」と分類しており、法律上の規制対象としていません。

ただし、注意すべき点はタバコの分類で、タバコ葉を燃やして吸うアイコスなどは「加熱式タバコ」、リキッドを使用するものは「電子タバコ」と分類されます。

アイコスなどの加熱式タバコは紙巻きタバコと同等に扱われるため、喫煙場所も紙巻きタバコと同様のルールが適用されますが、電子タバコは法律規制の対象とはなりません。

しかし、法律ではなく施設の判断によって電子タバコが規制される場合もあるため注意してください。

日本ではニコチン入りリキッドが含まれる電子タバコのみが規制されている状況

先ほど解説した通り、日本では電子タバコを「たばこ類似品」として取り扱っており、法律上の規制対象とはしていません。

ただし、電子タバコに使用する液体(リキッド)がニコチンを含有する「ニコチン入りリキッド」である場合は「医薬品」に該当し、医薬品医療機器等法の規制対象となります。

インターネットで電子タバコ用のニコチン入りリキッドを広告することも規制対象となるため、リキッド中のニコチンの有無によって規制が異なる点も理解しておきましょう。

現状では電子タバコが日本国内で規制される動きは見られない

現状、日本では電子タバコに関する規制はなく、今後規制される具体的な動きや発表もない状態となっています。

しかし、各国の電子タバコの持ち込みや喫煙に対する規制が、2010年以降急激に広まってきたという事実がある以上、今後日本で電子タバコが規制されることは否定できません。

世界の流れに沿って日本でも電子タバコの規制が始まる可能性はあり、いざ規制されたときに「知らなかった」とならないためにも、最新情報のチェックは怠らないようにしましょう。

電子タバコ・VAPEの禁止国があるのはなぜ？いつから規制されたのか理由やバレない持ち込み方法まとめ

「電子タバコの禁止国があるのはなぜ？」という疑問にお答えするために、規制の理由や「いつから規制されたのか」「バレない持ち込み方はあるのか」について解説しました。

世界には電子タバコの持ち込みを禁止している国が存在し、タバコに対する規制の厳格化は世界各国で拡大している状況です。

また、禁止国に電子タバコを持ち込んでバレない方法は存在しないため、電子タバコを海外へ持っていきたい場合はその国の持ち込み規制を確認し、現地のルールを守って喫煙するようにしましょう。