電子タバコはなぜ海外で禁止国が多い？禁止になる理由や禁止国一覧

海外旅行へ行く際、普段愛用している電子タバコ(VAPE)を持って行っても大丈夫か、不安に感じる方は多いでしょう。

結論から言うと、電子タバコの持ち込みや使用を法律で厳しく禁止している国は数多く存在します。

なぜこれほど厳しい対応が取られているのでしょうか。

その背景には、健康被害への懸念や安全性の確保、さらには国の税収維持といった複雑な事情があります。

当記事では、規制の理由や持ち込み禁止の国一覧、違反した場合の罰則について解説します。

海外でのトラブルを未然に防ぐための参考にしてください。

なぜ電子タバコ(VAPE)は海外で禁止されている？

日本では急速に普及している電子タバコ(VAPE)ですが、世界的に見ると規制強化の動きが進んでいます。

その背景には、WHO(世界保健機関)が「電子タバコは無害ではなく、人々の健康を守るために規制が必要」と強い姿勢を示している事実があります。

実際に、WHOの勧告を受けて、販売だけでなく使用や所持そのものを違法とする国も珍しくありません。

なぜこれほど厳しく扱われるのか、主な3つの理由を見ていきましょう。

ニコチン依存性や健康被害の深刻化を防ぐため

最大の理由は、未知の健康被害や若年層への悪影響が懸念されている点です。

多くの電子タバコには依存性のあるニコチンが含まれており、脳の発達に悪影響を及ぼす可能性が指摘されています。

また、甘いフレーバーなどが若者の関心を引き、喫煙の入り口となる「ゲートウェイ効果」も重要な問題の1つです。

こうした背景から、国民の健康を守る目的で予防的に全面禁止へ踏み切る国が増加しています。

航空機内の安全性を確保するため

海外への電子タバコの持ち込みが禁止される理由の1つは、航空機の安全を守るためです。

電子タバコにはリチウムイオンバッテリーが内蔵されており、手荷物として預けることが禁止される場合があります。

リチウムイオンバッテリーは損傷すると自然に熱を持ち、発火や爆発の危険があるため、多くの航空会社で規制されています。

海外へ飛行機で行く際は、各国の規制だけでなく、航空会社の規定も必ず確認してください。

タバコ税の税収を維持するため

電子タバコが規制される理由は、健康面だけでなく、国の財政事情や既得権益も複雑に関係しています。

紙巻きタバコは多くの国にとって貴重な財源ですが、電子タバコは法的に「タバコ製品」とみなされず、タバコ税の対象外となるケースがあります。

そのため、電子タバコが普及すると、国としての重要な税収が失われる恐れがあるでしょう。

また、独自のタバコ産業を持つ国では、自国の農家や産業を守るために、海外製の電子タバコを排除する動きも見られます。

表向きは健康上の理由でも、裏には経済的な事情が潜んでいることも考えられます。

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電子タバコの持ち込みが禁止されている国一覧と規制理由

ここからは、電子タバコ(VAPE)の持ち込みや所持自体が禁止されている国を具体的に紹介します。

「知らなかった」では済まされない厳しい罰則が設けられている国も多く、渡航前の確認が欠かせません。

電子タバコ禁止国 ※五十音順	規制理由
インド	健康被害防止のため、電子タバコの製造・輸入・販売など全面禁止
カザフスタン	国民の健康増進を目的に、販売・輸入を禁止
カンボジア	若者の健康被害・蔓延防止のため使用・販売・輸入を禁止
キルギス	公共の場所での喫煙禁止（電子タバコ含む）による健康保護
シンガポール	健康被害防止と社会秩序維持のため持ち込み・所持を禁止
タイ	健康被害防止および違法流通防止のため、輸入・販売・所持・使用を禁止
台湾	健康被害防止のため、輸入・使用・販売・製造・広告を禁止
パラオ	健康被害防止および規制強化のため、購入・所持・使用・販売・輸入を禁止
フィリピン	健康被害防止のため、リキッドタイプの持ち込みを禁止
ブラジル	健康被害防止のため、電子タバコ・加熱式タバコの持ち込み・使用を禁止
ベトナム	健康被害防止のため、持ち込み・使用を全面禁止
香港(中国)	健康被害防止および違法輸入防止のため、輸入・販売・製造を禁止
メキシコ	健康被害防止および法改正による規制強化のため、製造・輸入・販売を大幅に制限
モルディブ	健康被害防止および規制強化のため、輸入・使用・所持を禁止
ラオス	健康被害防止のため、輸入・販売・所持・使用を禁止

インド

禁止行為	電子タバコの持ち込み・輸入・販売など
ペナルティ	最大1年の禁固刑または最大10万ルピー(約17万円)の罰金、もしくはその両方

インドでは、2019年に「電子タバコ禁止法」が施行され、生産・製造・輸入・輸出・輸送・販売・流通・保管・広告が全面的に禁止されました。

観光客による電子タバコの持ち込みも「輸入」とみなされ、空港の税関で没収される可能性が極めて高い状況です。

違反した場合、最大1年の禁固刑または最大10万ルピー(約17万円)の罰金、もしくはその両方が科されると定められています。

カザフスタン

禁止行為	電子タバコの持ち込み・販売・輸入
ペナルティ	没収＋罰金など(詳細未公開)

カザフスタンでは、国民の健康増進を目的として、2024年6月20日から電子タバコの販売および輸入が禁止されました。

この規制により、個人使用目的であっても空港や国境での持ち込みは規制対象となります。

税関で発見された場合、没収に加えて罰金などの処罰を受ける可能性があるため、持ち込まない判断が賢明です。

カンボジア

禁止行為	電子タバコの持ち込み・販売・輸入
ペナルティ	没収＋罰金(警察により処罰)

カンボジアでは、2014年からシーシャ(水タバコ)と電子タバコの使用・販売・輸入が禁止されています。

街中で使用している場合、警察に没収されたり、罰金を科されたりする事例が報告されています。

近年は若者への蔓延を防ぐ目的で取り締まりが再び強化されており、安易な持ち込みは避けるべき状況です。

キルギス

禁止行為	電子タバコの公共の場所での使用
ペナルティ	1,000ソム(約1,700円)の罰金

キルギスでは、2021年10月から「国民の健康保護」を目的とした新法が施行され、公共の場所での喫煙(電子タバコ・加熱式タバコ・水タバコを含む)が禁止されています。

この規制に違反した場合、1,000ソム(約1,700円)の罰金が科されます。

持ち込み自体が直ちに逮捕対象となるわけではないものの、使用可能な場所が極めて限られており、トラブルのリスクが高い点には注意が必要です。

シンガポール

禁止行為	電子タバコの持ち込み・所持
ペナルティ	最大5,000シンガポールドル(約39万円)の罰金

シンガポールは、有名観光スポットが多く、空港からの交通の便が良いことで人気ですが、電子タバコの持ち込みは禁止されています。

現地では、法律により細かな禁止事項が定められており、持ち込みだけでなく、国内で所持しているだけでも処罰の対象となり、最高で5,000シンガポールドル(約39万円)の罰金が科される可能性があります。

日本から旅行する人も多い国のため、電子タバコの持ち込みには十分注意してください。

タイ

禁止行為	電子タバコの持ち込み・輸入・販売・使用
ペナルティ	最高10年の懲役または最大50万バーツ(約170万円)の罰金、または両方

タイでは、電子タバコの持ち込みが法律で厳しく規制されています。

交通網が発達しており物価も比較的安いため、日本人観光客が非常に多い国ですが、電子タバコの持ち込み規制が世界で最初に始まった国としても知られています。

タイで制定されている「電子タバコ禁止条例」では、電子タバコに加え、アイコスやプルームテックなどの加熱式タバコも対象とされ、輸入・販売・所持・使用が禁止されています。

違反した場合は、最高で10年の懲役、または最高で50万バーツ(約170万円)の罰金、もしくはその両方が科される可能性があります。

台湾

禁止行為	電子タバコの持ち込み・輸入・使用・販売・製造
ペナルティ	高額な罰金＋没収(具体額は法改正により異なる)

台湾では、2023年3月の法改正により、電子タバコや加熱式タバコの輸入・使用・販売・製造・供給・展示・広告などが禁止となりました。

同改正は「煙害防制法」の一部改正によるもので、入国時の持ち込みも禁止対象として明記されています。

違反した場合には、製造や販売に対して高額な罰金が科されるほか、個人が持ち込んだ場合でも罰金や没収などの処分を受ける可能性があります。

こうした規制は税関でも実施され、発見された電子タバコは没収・廃棄または返送されるとされているため、渡航時の持ち込みは避けるべきです。

パラオ

禁止行為	電子タバコの持ち込み・購入・使用・販売・製造
ペナルティ	初回50ドル、2回目200ドル、3回目400ドル、4回目以降500ドル以下の罰金または24時間以下の収監

パラオでは、2023年5月29日に改正された法律により、電子タバコの購入・所持・使用に加え、販売・流通・輸入・製造が国内で禁止されました。

法律に違反した場合は、違反回数に応じて段階的に罰金が科される仕組みとなっています。

さらに、4回目以降の違反では収監される可能性もあるため、持ち込みには十分な注意が必要です。

罰則は、初回が50ドル、2回目が200ドル、3回目が400ドルの罰金と定められています。

4回目以降は、500ドル以下の罰金、または24時間以下の収監が科される可能性があります。

フィリピン

禁止行為	リキッドタイプの電子タバコの持ち込み
ペナルティ	没収＋罰金(詳細未公開)

セブ島などの人気観光地を有するフィリピンですが、ドゥテルテ前大統領の時代以降、タバコに関する規制が厳格化されてきました。

紙巻きタバコについては「タバコ400本、または葉巻50本、または刻みタバコ250g」を超える持ち込みが禁止されています。

電子タバコに関しては、リキッドタイプの持ち込みが禁止されています。

規制に違反した場合、持ち込み品の没収に加え、罰金などの処分が科される可能性があるため、十分な注意が必要です。

ブラジル

禁止行為	電子タバコの持ち込み・使用
ペナルティ	没収＋罰金(詳細未公開)

ブラジルには喫煙者が多いイメージがあるかもしれませんが、電子タバコおよび加熱式タバコはいずれも持ち込みが禁止されています。

ホテルやショッピングモールなどの屋内施設に限らず、公園などの屋外でも全面禁煙とされる場所が増えています。

規制に違反した場合、持ち込み品の没収に加え、罰金などの処分が科される可能性があるため、訪問時は電子タバコの持ち込みや使用に注意してください。

ベトナム

禁止行為	電子タバコの持ち込み・使用
ペナルティ	最大200万ドン(約1万2,000円)の罰金、輸入時はさらに重い処罰の可能性

ベトナムでは、2025年1月1日から電子タバコおよび加熱式タバコの持ち込み・使用が全面的に禁止されました。

以前はグレーゾーンとされていましたが、現在は法律により明確に規制されています。

違反した場合、使用のみであっても最大200万ドン(約1万2,000円)の罰金対象となり、輸入(持ち込み)についてはさらに重い処罰が科される可能性があります。

そのため、ベトナムへの渡航時に電子タバコを持ち込むことは避けるべきです。

香港(中国)

禁止行為	電子タバコの持ち込み・輸入・販売
ペナルティ	最大5万香港ドル(約95万円)の罰金＋6か月禁固刑

香港では、2022年4月30日から「代替喫煙製品」(電子タバコ・加熱式タバコ・ハーブタバコ等)の輸入・宣伝・製造・販売が全面的に禁止されています。

旅行者が個人的に持ち込む行為も「輸入」に該当し、禁止対象です。

違反した場合、最大5万香港ドル(約95万円)の罰金および6か月の禁固刑が科される可能性があります。

そのため、トランジット(乗り継ぎ)のみであっても、所持には十分な注意が必要です。

メキシコ

禁止行為	電子タバコの持ち込み・輸入・販売
ペナルティ	没収＋罰金や数千ドル規模の懲役刑の可能性

メキシコでは、2022年5月の大統領令やその後の法改正により、電子タバコや加熱式タバコの製造・輸入・販売・広告などを大幅に禁止する措置が進められています。

この措置は法改正の一環として非常に強化されていますが、個人使用や所持の取り扱いについては法文上の解釈に差があり、完全禁止と断定し難い面もあります。

それでも、空港の税関検査で発見された場合、没収に加えて罰金や、最大で数千ドル規模の罰則や懲役刑が科される可能性は否定できません。

リゾート地であっても例外ではなく、電子タバコの持ち込みや所持には十分な注意が必要です。

モルディブ

禁止行為	電子タバコの持ち込み・使用・所持
ペナルティ	没収＋罰金(具体額は法律に準ずる)

新婚旅行先として人気のモルディブですが、2024年11月15日から電子タバコおよび加熱式タバコの輸入・使用・所持が禁止されました。

大統領令に基づく厳しい措置であり、空港での税関検査も強化されています。

リゾート島内であっても使用は認められておらず、発見された場合は没収や罰金の対象となります。

ラオス

禁止行為	電子タバコの持ち込み・使用・販売
ペナルティ	罰金(詳細未公開)

ラオスでは、電子タバコの輸入・販売・所持・使用が法律で禁止されています。

実際に取り締まりも行われており、違反した場合は罰金が科されます。

近隣のタイやカンボジアと同様、東南アジア諸国では電子タバコへの規制が厳しい傾向です。

そのため、渡航先の規制を確認したうえで紙巻きタバコを選択するか、禁煙を検討するのが無難です。

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【要注意】電子タバコの使用やリキッドに制限がある国

持ち込み自体は禁止されていなくても、使用場所や所持条件に厳しいルールが設けられている国があります。

「持ち込めたから大丈夫」と安心していると、現地で警察に止められたり、高額な罰金を請求されたりするなどのトラブルに巻き込まれる可能性があります。

以下では、3つの国を例に、具体的な規制内容を確認していきましょう。

電子タバコ要注意国 ※五十音順	規制理由
アラブ首長国連邦 (UAE)	公共の場での使用禁止による健康被害防止・社会秩序維持
オーストラリア	ニコチン入り電子タバコを医薬品扱いにし、健康被害防止・乱用防止
ブルネイ	国内販売禁止および公共の場での使用禁止による健康被害防止と宗教的規律維持

アラブ首長国連邦 (UAE)

持ち込みについては、個人使用の範囲内(例:デバイス2個程度、リキッド少量)であれば可能です。

ただし、大量に持ち込んだ場合は、税関で没収される可能性があります。

使用に関しては、モールやホテル、公園、ビーチなどの公共の場所での使用が法律で禁止されています。

違反時には最大2,000ディルハム(約8万円)の罰金が科される場合もあるため、必ず指定された喫煙所を利用してください。

オーストラリア

オーストラリアは、世界でも特に電子タバコに対する規制が厳しい国の1つです。

2024年の法改正により、ルールはさらに厳格化されました。

規制の仕組みとして、ニコチン入りの電子タバコは「医薬品」として扱われており、購入には医師の処方箋が必要です。

旅行者の持ち込みについては特例として「旅行者免税」があり、最大2台のデバイス、20個のアクセサリー、200mlまでのリキッドであれば持ち込みが認められています。

ただし、これらはあくまで「医療用(禁煙治療用)」としての持ち込みに限られます。

ブルネイ

ブルネイは、WHOのリストなどで「販売禁止国」とされていますが、旅行者による電子タバコの持ち込みについては明確な一次情報が少なく、非常にグレーな状況です。

現状として、国内での電子タバコの販売は完全に禁止されています。

タバコ規制令により、禁煙エリア(公共の場のほとんど)での使用は厳しく罰せられます。

また、税関検査も厳しく、没収や高額な課税対象となるリスクが否定できません。

ブルネイはイスラム教の戒律に基づく厳しいルールが運用されている国であるため、「明確に禁止と書かれていないから大丈夫」と判断するのは危険です。

持ち込み禁止の国に電子タバコを持ち込んだらどうなる？

「自分だけはバレないだろう」「見つかっても没収されるだけだろう」と軽く考えていると、取り返しのつかない事態に陥る可能性があります。

電子タバコ(VAPE)の持ち込みが禁止されている海外で発覚した場合、どのような処分が下されるのかを、リスクのレベル別に解説します。

没収や注意で済む可能性

最も軽いケースでは、空港の保安検査や税関で発覚した際に、その場で電子タバコを放棄(没収)させられ、口頭での注意や警告のみで解放されることがあります。

特に、「乗り継ぎ(トランジット)で空港から出ない場合」や「入国時の申告漏れ」など、悪質性が低いと判断された場合に、この対応となるケースが多いです。

ただし、これはあくまで担当官の裁量や、その国ごとの運用状況に大きく左右されます。

「見つかったら捨てればいい」という安易な考えは通用せず、そのまま別室へ連行されたり、より重い処分へ移行したりするリスクがあることを忘れてはいけません。

罰金などの行政処分を受ける可能性

没収だけでなく、その場で「罰金」や「過料」といった行政処分を科されるケースも少なくありません。

これは刑事裁判による「罰金刑」とは異なり、行政上のペナルティにあたるため、直ちに前科が付くわけではありません。

ただし、金額は国によって大きく異なり、場合によっては数十万円単位の高額な支払いを命じられることもあります。

また、旅行者が現金を持ち合わせていない場合でも、支払いが免除されるわけではありません。

罰金の納付が完了するまでパスポートが返還されず、出国できない(帰国できない)といったトラブルに発展する恐れもあります。

逮捕・拘束や強制退去に至る可能性

さらに深刻なケースでは、警察による「逮捕」や一時的な「拘束」に発展することがあります。

特にタイやインドのように法律で厳しく禁止されている国では、所持しているだけで現行犯逮捕となるリスクが高いです。

また、営利目的(大量持ち込み)や隠匿工作が疑われた場合、長期間の勾留を余儀なくされることもあります。

仮に刑事罰(懲役や罰金刑)を免れたとしても、行政措置として「強制退去(国外追放)」や、将来にわたる「入国拒否」の対象となる可能性があります。

パスポートに不名誉な記録が残ると、その国への再入国が困難になるだけでなく、他国の入国審査やビザ申請にも悪影響を及ぼしかねません。

海外に「タバコ」を持ち込んで処罰されたケース

電子タバコ(VAPE)の持ち込みが禁止されている国に持ち込んだ場合、さまざまなペナルティがあることを解説してきました。

ここでは、禁止国へ「紙巻タバコ」やアイコスなどの「加熱式タバコ」を持ち込んだことで逮捕に至った2つの事例を紹介します。

電子タバコの持ち込み禁止国では、以下と同様の罰則を受ける可能性があるため、誤って電子タバコを持ち込まないよう、事前の確認を徹底しましょう。

タイへの「加熱式タバコ」持ち込みで約68,000円の罰金

タバコ禁止国での持ち込みにより捕まった事例の1つ目は、タイでのアイコス喫煙です。

この事例では、タイ・バンコクのスーパーでアイコスを使用していた日本人が現行犯で逮捕され、警察署へ連行されました。

対象者はその後、5万バーツ(日本円で約68,000円)の罰金を請求されています。

このケースから、禁止国では一度喫煙しただけでも大きなリスクを伴うことが分かります。

シンガポールへの「タバコ」持ち込みで約35,000円の罰金

タバコ禁止国での持ち込みで捕まった事例の2つ目は、シンガポールでのタバコの所持です。

こちらの事例は、シンガポールへ渡航した日本人が、タバコの所持により500シンガポールドル(日本円で約35,000円)の罰金を科せられたというものです。

初犯であったことから逮捕には至りませんでしたが、罰金に加えて厳重注意を受け、2時間近く拘束されることとなりました。

タバコの所持が発覚したのは税関であり、電子タバコを含むタバコ類は入国時の検査で発覚する可能性が高いため、持ち込みはしないようにしましょう。

電子タバコの持ち込みに関するQ＆A

最後に、電子タバコ(VAPE)の持ち込みに関するよくある疑問にお答えします。

特に「日本への帰国時」や「正確な情報の探し方」はトラブルにつながりやすいため、事前にしっかり確認しておくことが重要です。

バレずに海外に電子タバコを持ち込む方法はある？

持ち込みが禁止されている国に電子タバコを持ち込んで、バレない方法は存在しません。

そもそも電子タバコの持ち込みが発覚しないためには、渡航の際に必ず通過する日本と海外の2ヵ所の税関で、厳格なチェックをクリアする必要があります。

特に海外の税関での検査は厳しく、電子タバコの持ち込みがバレない方法はないため、禁止国への持ち込みは諦めるのが得策です。

海外から日本への持ち込みは規制されていない？

個人使用の範囲内であれば電子タバコの持ち込みは可能ですが、数量には厳しい制限があります。

特に注意が必要なのは、海外で購入した「ニコチン入りリキッド」です。

日本では薬機法(旧薬事法)により、個人使用目的であっても一度に輸入できる量は「1ヶ月分(目安として120ml)」までと定められています。

これを超える量は税関で没収されるか、手続きが必要となるため注意してください。

国ごとの持ち込みの可否を確認する方法は？

電子タバコに関する各国の法令や運用ルールは、頻繁に変更・更新されます。

「数年前のブログ記事ではOKだったのに、今は禁止になっていた」というケースも珍しくありません。

インターネット上の情報はあくまで参考程度に留め、渡航前には必ず最新の一次情報を確認してください。

最も確実なのは、駐日大使館や領事館の公式情報をチェックすることです。

また、外務省が発信している安全情報も信頼できる情報源となります。

必ず確認すべき公式情報一覧

外務省海外安全ホームページ	・各国の法令・規制の概要(電子タバコや喫煙に関する規制) ・日本人が巻き込まれやすいトラブル事例 ・現地警察や治安情報 ・安全対策の基礎データ(医療・交通・法律など)
各国の日本国大使館・領事館のWebサイト	・渡航者向けの注意喚起(電子タバコ規制などの現地特有ルール) ・現地での法令や罰則の具体例 ・緊急連絡先やトラブル時の対応方法
各国の税関のWebサイト	・禁止・制限品目リスト ・個人持ち込みの上限や条件(数量・容量・種類) ・違反時の処罰や没収のルール

電子タバコの規制理由と持ち込み禁止国まとめ

「せっかくの海外旅行が、電子タバコ(VAPE)1本で台無しになってしまった」そんな最悪の事態を避けるため、渡航先のルール確認は必須です。

WHOの勧告により世界中で規制が厳格化しており、インドやタイ、シンガポールなど観光客に人気の国でも、所持しているだけで逮捕・罰金となるケースがあります。

「バレなければ大丈夫」と安易に考えず、不安がある場合は日本に置いていくのが賢明です。

出発前には外務省の海外安全ホームページや各国大使館の最新情報を必ずチェックし、安全で快適な旅を楽しみましょう。