若者のタバコ離れが止まらない…実は喫煙者は全体の○割だけです！

若者のタバコ離れという言葉を耳にしたことがある方は多いのではないでしょうか。確かに喫煙者は減っているように感じることが多いですが実際、喫煙者の割合はどのくらいなのでしょう。

結論から言うと、日本における喫煙者の割合は総人口の16.7%で、1995年の約52%から減少し続けています。

このような変化にはさまざまな要因が絡んでいると考えられていますが、本記事では若者のタバコ離れの要因を4つご紹介していきます。

日本の喫煙者率は全体のたった16.7％という結果に

冒頭でもお伝えした通り日本の喫煙者率は全体のたった16.7%と、2割にも満たない数字です。

この数字を多いと捉えるか、少ないと捉えるかはそれぞれ違うと思いますが、日本の男性喫煙率が83.7％とピークだった昭和41年(1966年)と比べると約60年間で56.6ポイントも減少しています。

本項では、日本の喫煙者について詳しく解説していきます。是非最後までご覧ください。

日本における男女別の喫煙者率を見ていくと、男性は27.1%・女性は7.6%という結果になっています。

また、喫煙者の割合を年齢別に見てみると、男性の喫煙者率は40歳～49歳が一番高い約35％で、女性の喫煙者率は50歳～59歳が一番高い約13%とどちらも50代あたりの喫煙者率が高いことが分かります。

男女どちらとも、70歳以上を除くと20歳～29歳が喫煙者率が1番低く、若者がタバコを吸わなくなってきていると言えるでしょう。

喫煙者の割合は確実に減ってきている日本ですが、「がん対策推進基本計画」では2022年度までに成人喫煙率を12％とすることが目標でした。

しかし、2019年(令和元年)に発表された令和元年国民健康・栄養調査報告では成人喫煙率が16.7％と目標までは届いていません。

この数字は「たばこをやめたい喫煙者が2022年度までに全員禁煙すれば12％に低下する」として定められた目標値であり、喫煙者の禁煙が成功しなかったことが大きな要因だと考えられます。

日本は、2010年時点で約20%の喫煙率を2022年までに12％に下げることを目指しています。これは、「たばこをやめたい喫煙者が2022年度までに全員禁煙すれば12％に低下する」として定められた目標値で、「がん対策推進基本計画」にも使われています。
出典:がん情報サービス

20代～30代の喫煙者のうち、約半数がアイコスやグローなどの加熱式タバコを利用しています。

加熱式タバコは紙巻きタバコと比べて身体への害が少ないと考えられており、このことからも若者の健康志向の高まりが伺えます。

しかし、紙巻きタバコと比べて害が少ないというだけであり、加熱式タバコから発生する蒸気にも有害物質は含まれているため注意が必要です。

若者のタバコ離れの要因1つ目は「健康意識の高まり」です。

近年、健康への意識が高まり、若者たちも健康的な生活を重視する傾向が強まっています。

そのため、タバコが健康に及ぼす悪影響は広く知られるようになり、多くの若者が喫煙を避けるようになったと考えられます。

若者のタバコ離れの要因2つ目は「禁煙キャンペーンの効果」です。

日本政府や民間団体による積極的な禁煙キャンペーンの展開が、若者のタバコ離れに大きな影響を与えています。

学校教育やメディアを通じて、喫煙のリスクや健康被害についての情報が普及していることも要因の一つです。

若者のタバコ離れの要因3つ目は「経済的要因」です。

タバコの値段は増税の影響で上がり続けていて、60年間で約7.5倍にまで上昇しています。

現在のタバコ1箱の値段は500円前後となっており、喫煙者は1ヶ月平均で約1万円をタバコに費やしていることも若者がタバコから離れる大きな要因の一つと考えられます。

消費者物価指数は1961年から2022年の間に約5.3倍増加

若者のタバコ離れの要因4つ目は「喫煙者の社会的立場の悪化」です。

近年ではタバコを吸える場所が限られており、ほとんどの屋内で自由に喫煙することができません。

また、副流煙や吸い殻のポイ捨てなどで喫煙者に対する世間からのイメージが悪化したことも、若者がタバコを吸わなくなった要因の一つです。

若者のタバコ離れがもたらす影響は様々で、第一に健康上のメリットが挙げられます。

喫煙者の減少により将来の健康リスクの低減を期待でき、公共医療負担の軽減にも繋がります。

結論として、若者のタバコ離れは社会的に前向きな変化であると言えるでしょう。